That's Chibiru くん！

+++　第2類　+++
　　
　●ﾌｫｰﾑｳｫｰﾀｰｽﾌﾟﾘﾝｸﾗｰﾍｯﾄﾞを用いる場合の
　　泡消火設備の水源水量

　　　固定式
　　　75ﾘｯﾄﾙ/minの放射量で
　　　10分間放射できる量
　　　※床面積の1/3以上の部分にもうけられた
　　　　すべてのﾌｫｰﾑｳｫｰﾀｰｽﾌﾟﾘﾝｸﾗｰﾍｯﾄﾞを
　　　　同時に開放した場合。

　　　　▲ﾌｫｰﾑｳｫｰﾀｰｽﾌﾟﾘﾝｸﾗｰﾍｯﾄﾞは
　　　　　飛行機の格納庫のみに設置できる

　●移動式泡消火設備の水源水量

　　道路の用に供される部分
　　自動車の修理・整備の用に供される部分
　　駐車の用に供される部分に設置する
　　泡消火設備の水源水量

　　　100ﾘｯﾄﾙ/minの放射量で
　　　15分間放射できる量
　　　※2個(ホースの接続口が1個の場合は1個)の
　　　　ノズルを同時に使用した場合

　　その他の防火対象物または
　　その部分に設けられるもの
　　　
　　　200ﾘｯﾄﾙ/minの放射量で
　　　15分間放射できる量
　　　※2個(ホースの接続口が1個の場合は1個)の
　　　　ノズルを同時に使用した場合


　●防火対象物別設置できる泡ヘッド

　　　飛行機・回転翼航空機の格納庫、
　　　回転翼航空機、垂直離着陸航空機の発着場
　　　・ﾌｫｰﾑｳｫｰﾀｰｽﾌﾟﾘﾝｸﾗｰﾍｯﾄﾞ

　　　道路、自動車の修理・整備場・駐車場
　　　・フォームヘッド

　　　指定可燃物を貯蔵または取り扱う防火対象物
　　　・ﾌｫｰﾑｳｫｰﾀｰｽﾌﾟﾘﾝｸﾗｰﾍｯﾄﾞ
　　　・フォームヘッド

　●　ﾌｫｰﾑﾍｯﾄﾞの泡消火薬剤別の放射量
　
　　～道路、自動車の修理・整備場・駐車場～

　　　たん白泡消火薬剤
　　　・床面積1㎡あたり　6.5ﾘｯﾄﾙ/min
　　　・1個あたり　60ﾘｯﾄﾙ

　　　合成界面活性剤泡消火薬剤
　　　・床面積1㎡あたり　8.0ﾘｯﾄﾙ/min
　　　・1個あたり　72ﾘｯﾄﾙ

　　　水成膜泡消火薬剤
　　　・床面積1㎡あたり　3.7ﾘｯﾄﾙ/min
　　　・1個あたり　35ﾘｯﾄﾙ

　　～指定可燃物を貯蔵または取り扱う防火対象物～

　　　たん白泡消火薬剤
　　　合成界面活性剤泡消火薬剤
　　　水成膜泡消火薬剤　いずれも
　　　・床面積1㎡あたり　6.5ﾘｯﾄﾙ/min
　　　・1個あたり　60ﾘｯﾄﾙ

+++　第2類　　構成・構造　機能および工事　+++


問題１．
合成界面活性剤泡消火薬剤を使用している泡消火設備の検査において
泡試料コンテナーに泡をいっぱいに採取して総質量を測定したところ575gであった。
この場合の　発泡倍率はいくらか
なお　泡試料コンテナーの容量は　1400ml　空質量は400gとする。

①　5倍
②　6倍
③　8倍
④　10倍


問題２．
泡消火設備の起動装置に用いる電磁ソレノイドの磁界の強さについて
正しいものは次のうちどれか。

①　印加電圧の強さに反比例する
②　コイルの巻数に比例する
③　電流の2乗に比例する
④　コイルの抵抗に比例する


問題３．
三相誘導電動機を運転したが　圧力の上昇が得られず　状態を確認したところ
逆回転方向となっていた。　正規の回転方向とする方策は次のうちどれか。

①　固定子3線のうち　2線を入れ替える
②　回転子の抵抗を加減する
③　電源の周波数を替える
④　回転子の可変電圧を加える


問題４．
泡消火設備の各機器間の配線についての記述で
誤っているものは　次のうちどれか。

①　非常電源と制御盤との間は　耐火配線
②　制御盤と流水検知装置との間は　耐熱配線
③　流水検知装置と受信機との間は　一般配線
④　制御盤と電動機との間は　耐火配線

答え

+++　chibiruくんの勉強ノート　#4　のおさらい　+++


問題１．
次の一般防火対象物のうち　建物の構造および面積　ならびに可燃物の取扱量に関係なく
泡消火設備を設置しなければならないものはどれか

①　駐車場
②　指定可燃物倉庫
③　航空機格納庫
④　車両通行上の道路部分


問題２．
防火対象物が駐車場の場合　泡消火設備を設置しなくてもよいものは
つぎのうちどれか

①　1階部分にある床面積500㎡の駐車場で
　　駐車するすべての車両が同時に屋外に出ることができるもの
②　屋上にある駐車場で床面積が300㎡のもの
③　地階にある駐車場で床面積が300㎡のもの
④　3階以上の階にある駐車場で床面積が300㎡のもの


問題３．
次の防火対象物のうち　泡消火設備が適応するものはどれか

①　ホテルのボイラー室で　床面積が200㎡のもの
②　工場で指定可燃物と危政令別表第4に定められた数量の
　　　1000倍の量を貯蔵し　または取り扱うもの
③　病院の発電機室で　床面積が200㎡のもの
④　銀行の通信機器室で　床面積が500㎡のもの

答え

+++　危険物施設の消火設備　+++

　ア．消火設備の区分と種類

　　　第1類消火設備
　　　　　屋内消火栓設備　または　屋外消火栓設備

　　　第2類消火設備
　　　　　スプリンクラー設備

　　　第3類消火設備
　　　　　水蒸気消火設備　水噴霧消火設備　泡消火設備
　　　　　二酸化炭素消火設備　ハロゲン化物消火設備
　　　　　または　粉末消火設備

　　　第4類消火設備
　　　　　大型消火器

　　　第5類消火設備
　　　　　小型消火器

　イ．対象施設の規模と設置すべき消火設備
　　　危険物施設で　その規模　貯蔵し　または取り扱う危険物の品名
　　　最大数量等によって設置する消火設備が　次のように決められている

　　　・著しく消火困難なものは　第1種　第2種または第3種のいずれかと
　　　　第4種　第5種の消火設備を設ける

　　　・消火困難なものは　第4種と第5種の　消火設備を設ける

　　　・その他のものは　第5種の　消火設備を設ける

+++　消防設備士　第2類　泡消火設備　+++

【消防関係法令】
・2類に関する法令　～設置対象～

泡消火設備設置対象一覧

～　感知面積　～

・差動式スポット型感知器　補償式スポット型感知器
　1種
　　取付面の高さ　4m未満
　　　耐火　90㎡　　非耐火　50㎡
　　取付面の高さ　4m～8m未満
　　　耐火　45㎡　　非耐火　30㎡
　　取付面の高さ　8m以上
　　　使用不可
　2種
　　取付面の高さ　4m未満
　　　耐火　70㎡　　非耐火　40㎡
　　取付面の高さ　4m～8m未満
　　　耐火　35㎡　　非耐火　25㎡
　　取付面の高さ　8m以上
　　　使用不可

・定温式スポット型感知器
　特種
　　取付面の高さ　4m未満
　　　耐火　70㎡　　非耐火　40㎡
　　取付面の高さ　4m～8m未満
　　　耐火　35㎡　　非耐火　25㎡
　　取付面の高さ　8m以上
　　　使用不可
　1種
　　取付面の高さ　4m未満
　　　耐火　60㎡　　非耐火　30㎡
　　取付面の高さ　4m～8m未満
　　　耐火　30㎡　　非耐火　15㎡
　　取付面の高さ　8m以上
　　　使用不可
　2種
　　取付面の高さ　4m未満
　　　耐火　20㎡　　非耐火　15㎡
　　取付面の高さ　4m以上
　　　使用不可

・煙感知器（スポット型）
　1種
　　取付面の高さ　20m未満
　　　耐火　150㎡　　非耐火　150㎡
　2種
　　取付面の高さ　15m未満
　　　耐火　75㎡　　非耐火　75㎡
　　取付面の高さ　20m以上
　　　使用不可

◆改正ポイント２：　設置基準等の強化　（改正後の６項ロに対しての強化）

	項目	現行法	改正後
1	自動火災報知設備の設置基準	延べ面積 ３００m2以上	面積・建築構造に関係なく全てに必要
2	消防機関に通報する 火災報知設備（火災通報装置）	延べ面積 ５００m2以上	面積・建築構造に関係なく全てに必要
3	消火器の設置基準	延べ面積 １５０m2以上	面積・建築構造に関係なく全てに必要
4	スプリンクラー設備の設置基準	延べ面積 １,０００m2以上	延べ面積　２７５m2以上 （特例基準あり： ※資料２）
5	消防検査を受けるもの	延べ面積 ３００m2以上	面積・建築構造に関係なく全てに必要
6	消防計画　の作成 防火教育・訓練等を行う 防火管理者の選任基準	収容人員 ３０人以上	収容人員１０人以上

～　ケータイ用　～

１項
イ 劇場等・映画館・演芸場
ロ 公会堂又は集会場

２項
イ キャバレー・カフェー・ナイトクラブ等
ロ 遊戯場又はダンスホール
ハ 風俗営業等の法律に規定する
　　性風俗関連特殊営業を営む店舗等
ニ カラオケボックスその他遊興のための設備
　　または物品を置いて客に利用させる役務を
　　提供する業務を営む店舗で総務省令で定めるもの

３項
イ 待合・料理店
ロ 飲食店

４項
百貨店・マーケット等の店舗又は展示場

５項
イ 旅館・ホテル・宿泊所等
ロ 寄宿舎・下宿又は共同住宅

６項
イ 病院・診療所又は助産所等
ロ 主に入居を伴う老人福祉施設
　　有料老人ホーム・介護老人保険施設等
ハ 主に通所を伴う老人福祉施設
　　有料老人ホーム・介護老人保険施設等
ニ 幼稚園・盲学校・聾学校又は擁護学校

７項
小学校・中学校・高等学校
高等専門学校・大学・専修学校等

８項
図書館・博物館・美術館等

９項
イ 蒸気浴場・熱気浴場等
ロ 一般的な公衆浴場

１０項
車両の停車場又は船舶・航空機の発着場等

１１項
神社・寺院・教会等

１２項
イ 工場又は作業場
ロ 映画スタジオ又はテレビスタジオ

１３項
イ 自動車車庫又は駐車場
ロ 飛行機又は回転翼航空機の格納庫

１４項
倉庫

１５項
一般的な事務所等

１６項
イ 特定複合用途防火対象物
（１項から４項・５項イ・６項・９項イ）
ロ 非特定複合用途防火対象物
（上記以外の項）

１６の２項
地下街

１６の３項
準地下街

１７項
文化財

１８項
延長５０メートル以上のアーケード

１９項
市町村長の指定する山林

２０項
総務省令で定める舟車

～　PC用　～

特定・非特定	項別		建物の用途
特定 防火対象物	１項	イ	劇場等・映画館・演芸場
		ロ	公会堂又は集会場
	２項	イ	キャバレー・カフェー・ナイトクラブ等
		ロ	遊戯場又はダンスホール
		ハ	風俗営業等の法律に規定する性風俗関連特殊営業を営む店舗等
		ニ	カラオケボックスその他遊興のための設備または物品を置いて客に利用させる役務を提供する業務を営む店舗で総務省令で定めるもの
	３項	イ	待合・料理店
		ロ	飲食店
	４項		百貨店・マーケット等の店舗又は展示場
	５項	イ	旅館・ホテル・宿泊所等
非特定 防火対象物		ロ	寄宿舎・下宿又は共同住宅
特定 防火対象物	６項	イ	病院・診療所又は助産所等
		ロ	主に入居を伴う 老人福祉施設・有料老人ホーム・介護老人保険施設等
		ハ	主に通所を伴う 老人福祉施設・有料老人ホーム・介護老人保険施設等
		ニ	幼稚園・盲学校・聾学校又は擁護学校
非特定 防火対象物	７項		小学校・中学校・高等学校・高等専門学校・大学・専修学校等
	８項		図書館・博物館・美術館等
特定 防火対象物	９項	イ	蒸気浴場・熱気浴場等
非特定 防火対象物		ロ	一般的な公衆浴場
	１０項		車両の停車場又は船舶・航空機の発着場等
	１１項		神社・寺院・教会等
	１２項	イ	工場又は作業場
		ロ	映画スタジオ又はテレビスタジオ
	１３項	イ	自動車車庫又は駐車場
		ロ	飛行機又は回転翼航空機の格納庫
	１４項		倉庫
	１５項		一般的な事務所等
特定 防火対象物	１６項	イ	特定複合用途防火対象物（１項から４項・５項イ・６項・９項イ）
非特定 防火対象物		ロ	非特定複合用途防火対象物（上記以外の項）
	１６の ２項		地下街
	１６の ３項		準地下街
	１７項		文化財
	１８項		延長５０メートル以上のアーケード
	１９項		市町村長の指定する山林
	２０項		総務省令で定める舟車

【消防法】では　一定規模以上の防火対象物には
【防火管理者】を選任し　防火管理上必要な業務を
行わなければならないと　定めています。

【防火管理者】の資格は　講習を受講することにより
取得することができ
防火対象物の収容人員　延べ面積等で
【甲種防火管理者】　と　【乙種防火管理者】に分かれます。

甲種 防火管理者
1．特定防火対象物においては収容人数30人以上で延べ面積300平方メートル以上の事業所
2．非特定防火対象物においては収容人数50人以上で延べ面積500平方メートル以上の事業所

乙種 防火管理者
1．特定防火対象物においては収容人数30人以上で延べ面積300平方メートル未満の事業所
２．非特定防火対象物においては収容人数50人以上で延べ面積500平方メートル未満の事業所。

上記の条件と　下記の表を照らし合わせてみると
デパート　病院　学校　事務所ビルなどなど・・・
普段利用している　多くの施設が　対象となります。

資料　～防火対象物別表～